デイリーアーカイブ Oct 30, 2024

デイトナ 同社の電動アシスト自転車のオンライン販売を開始

バイクアフターパーツメーカーの株式会社デイトナは、2023年7月28日(金)より、同社の電動アシスト自転車のオンライン販売を始めることを発表した。 新たにオープンするECサイト、Daytona Mobility Shopは、オンラインでの便利さと、実店舗の安心感を融合させたサービスを提供する。全ての車両は納車協力店にて組立や整備、防犯登録を行った上で、店頭にて納車される。 これにより、オンラインでの購入後の点検や修理など、不安となる要素を解消し、購入後も安心して納車協力店に相談できる体制を整えている。 デイトナと納車協力店との連携により、点検や修理の相談には迅速かつ丁寧に対応する。また、今後は商品情報だけでなく、自転車を愛するオーナーに対して、より楽しく自転車で出かけられるようなコンテンツの配信も予定している。 関連リンク デイトナのお洒落な電動自転車 (potteringbike.jp)

ブロンプトン チタン製車体を採用した折りたたみ自転車「T Line Urban」発表 重量わずか7.95キロ

英国ロンドン生まれの折りたたみ自転車ブランド、BROMPTON(ブロンプトン)の輸入を行うBROMPTON JAPAN株式会社は、新モデル「T Line Urban」が9月1日に日本初上陸すると発表した。 ブロンプトンは、独自の折りたたみ手法により、約20秒で折りたたむことができ、その軽さとコンパクトさから通勤や旅行、様々なシーンで活用できる折りたたみ自転車。さらに、ロンドンの自社工場で一台一台職人の手によって作られ、品質の高さも評価されている。 今回日本で発売される新型の「T Line Urban」は、重量「7.95kg」という軽さを実現した軽量モデル。素材には超軽量チタンを採用し、従来のオールスチール製フレーム「C Line」より37%も軽量化しながら、スチールと同等の強度を保つことに成功している。開発チームは3年間かけて素材の選定とテストを行い、その結果として生まれたこの新モデルは、従来の折り畳みの仕組み以外の部分はすべて改良が行われているとのことだ。 また、新型「T Line Urban」は世界初のスチール外装カーボンシートポストを備えている。従来のカーため、ボンシートポストは硬くて丈夫で軽量だが、折り畳み自転車の日常的な使用には耐えられないブロンプトンの設計エンジニアは、カーボンの限界を強化する新たなプロセスを開発し、これにより折り曲げによる磨耗や110kgの荷重、全天候型ライディングにも耐えられる超軽量シートポストが登場した。 他にも、T Line Urbanには、新しい自動調整ヒンジやカチッと音がするスプリング式ハンドルバーキャッチ、握りやすいカーボンサドルなどが採用されている。 ドライブトレインも、折りたたみの内側に収まるよう設計されており、カーボンクランクセットと60グラムのディレイラーが組み合わさり、さらにスムーズなシフトを実現していると謳っている。 新型「T Line Urban」の価格は775,500円(税込)。 関連リンク ブロンプトンジャパン公式サイト

スペシャライズド チューブを1本買うとさらに2本もらえる「We Made Too Many!」キャンペーンを開催

スペシャライズド・ジャパン合同会社は、2023年7月26日(水)から8月31日(木)まで、自社の過剰在庫をライダーの恩恵に還元する「We Made Too Many!キャンペーン」を開催すると発表しました。本キャンペーンは、特定のチューブを購入すると、1本につき無料で2本同商品を提供するというものです。 本キャンペーンはスペシャライズド正規販売店とオンラインストアで実施され、詳細はキャンペーンページでご覧いただけます。対象商品についても、同ページから確認することが可能です。 2020年から始まった新型コロナウイルス感染症の流行は、自転車の需要を急増させました。これは、健康維持のためのエクササイズや、安全な移動手段としての自転車の活用が増えたためです。そのため、スペシャライズドは、スポーツバイクと周辺エキップメントの供給に力を注いできました。 しかし、コロナ禍による需要の急増と供給網の混乱が重なり、生産状況は厳しかった。その結果、過剰な在庫が生じ、チューブに関してはまだ過剰在庫があるとのことです。こうした状況を解消するために、今回のキャンペーンを開催することとなりました。 スペシャライズドは、今後もサプライチェーンの最適化に取り組んでいきます。その一環として、パートナー企業とジョイントベンチャーを組み、東南アジアで工場の増設を進めているとのことです。また、より精度の高い需要予測のために、販売状況をリアルタイムで把握するデジタル技術の活用にも力を入れていくとのことです。 関連リンク We Made Too Many! キャンペーン