デイリーアーカイブ Oct 26, 2024

電動アシスト自転車（e-Bike）メーカーのBESV（ベスビー）は5月2日、創業10周年を記念した「BESV 10th Anniversary Year」の第4弾として、ポータブル電源メーカーのJackery（ジャクリ）とコラボレーションし、「ポータブル電源プレゼントキャンペーン」を実施することを発表しました。 このキャンペーンは、2024年5月3日（金・祝）から6月30日（日）までの期間中に実施され、対象となるBESVブランドの電動アシスト自転車を新車で購入したお客様に、Jackeryのポータブル電源をプレゼントするものです。 近年、ポータブル電源は注目度が高まっており、屋外でのe-Bikeの充電や車載でのドライブ、アウトドアでの活躍が期待されています。また、災害や停電時の非常用電源としても利用できるため、一家に1台あると便利なアイテムとなっています。 キャンペーンの対象モデルは、JGR1.1、CF1 Lino、TRS2 XC、JG1、JR1（アウトレットモデルを除く）、PSF1（アウトレットモデルを除く）の6モデルです。JGR1.1とCF1 Linoを購入した方には「Jackery ポータブル電源 400」が、TRS2 XC、JG1、JR1、PSF1を購入した方には「Jackery ポータブル電源 240」がプレゼントされます。 JGR1.1は、BESV Europeデザインの新型e-グラベルロードバイクで、軽量かつ高剛性のフレームを実現しています。CF1 Linoは、シンプルな機能のみで構成されたシティクルーズe-Bikeで、スリムなボディと高い剛性を両立しています。 TRS2 XCは、オフロードからオンロードまで対応するオールマイティなクロスカントリーハードテールモデルです。JG1は、グラベルからアドベンチャーライドまで幅広く対応したスポーツe-Bikeで、軽量カーボン素材を採用しています。 JR1は、軽量アルミフレームにバッテリーを美しく融合し、15.7kgの軽さと100kmを超える航続距離を実現したモデルです。PSF1は、PSシリーズのフォールディングモデルで、リジットフォークとアルミフレームで軽量化を図りながら、リアサスペンションによる走行時の快適性を実現しています。 ＜BESV 10th Anniversary Year＞第4弾！ BESV × Jackery ポータブル電源プレゼントキャンペーンのお知らせ | BESV JAPAN（ベスビー ジャパン） | 次世代のプレミアムe-Bike | 電動アシスト自転車

ベトナムの自動車メーカーVinFastが、電動バイク「VF DrgnFly」を正式に米国市場に投入した。 ベトナムの新興自動車メーカー、ビンファスト社は2017年に自動車産業への参入を発表し、2019年6月にはハイフォン市に年産25万台の能力を持つ工場を立ち上げた。 ビンファストはベトナム最大の財閥、ビングループの自動車部門を担っており、ベトナムにおけるEV産業の発展を牽引する存在となりつつある。 当初はガソリン車の製造を行っていたが、2021年に同社初のEV「VF e34」を発売。2022年には完全にEVの専業メーカーへと舵を切った。 VF DrgnFlyは、ベトナム文化で崇拝されているシンボルである昇天龍のイメージからインスピレーションを得ている。そのデザインは、ワイドなハンドルバー、太いタイヤ、シートタイプのサドルを特徴とし、SUPER73などのオートバイ系Eバイクスタイルを採用している。 性能面では、VF DrgnFlyは750Wのリアハブモーターと、1秒間に16,000回のフィードバックを提供するトルクセンサーを搭載。最高時速は28mph（45km/h）でアメリカ法では電動アシスト自転車扱いとなる。640Whバッテリーを最低のペダルアシスト設定で1回充電すると、最大68マイル（110km）の走行が可能だ。ただし、このバイクはシングルスピードのため、実際の走行条件では走行可能距離が異なる場合がある。 VF DrgnFlyにはスマート機能も搭載されており、モバイルアプリケーションで複数の走行モード、走行統計、ロック/アンロックなどのリモートアクセス機能を提供し、定期的なOTA（Over-the-Air）ソフトウェアアップデートにも対応している。VinFastは、1年保証が一般的な米国のD2C電動アシスト自転車市場において、2年保証でサポートを行う。 VF DrgnFlyの価格は2,599ドル。日本国内での販売は不明だ。 eBike(電動自転車) |ビンファスト (vinfastauto.us)

自転車用ヘルメットの着用が努力義務化されてから1年が経過した。この法改正を受け、株式会社産経デジタルと株式会社オージーケーカブトは4月26日、全国1,718の自治体と23特別区を対象に、自転車用ヘルメットに関する初の一斉調査を実施した。その結果、ヘルメット着用率を把握している自治体は全体の3%にとどまり、購入補助制度を導入している自治体は全体の21%であることが明らかになった。 警察庁の発表によると、自転車事故で死亡した人の約7割が頭部に致命傷を負っており、ヘルメット非着用時の致死率は着用時と比べて約2.3倍高くなっている。都道府県別の着用率でも、最高の愛媛県が59.9％である一方、新潟県が2.4%、青森県が2.5%など、地域差が大きいことが判明している。 産経デジタルとオージーケーカブトは、5月1日の「自転車ヘルメットの日」と自転車活用推進法で定められた5月の「自転車月間」に合わせ、地域ごとの現状や課題を可視化するために、全国の自治体を対象に調査を行った。 調査の結果、ヘルメット着用率を把握・調査している自治体は全体の3％の52市区町村にとどまり、着用率調査の手法に共通性がないことも明らかになった。駐輪場や自転車利用の多い交差点での実地調査やネットモニターアンケートなど、調査期間や対象者数にばらつきがあり、着用率の統計的な比較分析が難しい状況だ。 一方、購入補助制度を導入している自治体は全体の21％の351市区町村で、補助上限額は全額負担から1,000円まで幅があることがわかった。条件を満たせば全額負担という自治体が2件、5,000円が2件、4,000円が7件、3,000円が60件、2,000円が208件、1,000円が16件と、金額に大きな差が見られた。 着用率把握と補助制度導入の両方を行っている自治体は全体の1％未満の16市区町村で、愛知県の6自治体が最も多く、大阪府の3自治体、東京都の2自治体などが続いた。 補助制度の導入率を都道府県別に分析すると、徳島県が100％、愛知県が92%と高い一方、着用率トップの愛媛県は35%にとどまった。愛媛県では教育委員会主導で高校の自転車通学時のヘルメット着用を義務化するなど、地域の実態に合わせた施策の重要性が浮き彫りになった。 警察庁交通局交通企画課の日下真一課長は、「自治体の助成や実態把握が着用促進に有効であり、積極的な取り組みの拡大に期待している」とコメント。産経デジタルとオージーケーカブトも、調査結果を活用し、イベントやプロモーション施策を通じた啓発活動を継続していく方針だ。 自転車用ヘルメットの着用は、自転車事故における致死率や後遺症のリスクの低下につながる。自らの命を守るためにも、安全性の高いヘルメットの購入と着用が求められる。各自治体には、地域の実情に合わせた効果的な施策の実施が期待される。 5月5日の「自転車の日」から31日までの「自転車月間」には、全国各地で交通安全の促進と自転車の正しい知識の普及を図るための啓発活動が行われる。自転車利用者一人ひとりが、ヘルメット着用の重要性を認識し、安全運転を心がけることが何より大切だ。 OGK KABUTO 産経デジタル