デイリーアーカイブ Jan 12, 2025

パナソニックサイクルテック、子ども向けEバイク「XEALT SJF」と、スポーツユーティリティモデルの「XEALT S3F」を6月上旬に発売

パナソニック サイクルテック株式会社は、電動アシスト自転車スポーツタイプ(eバイク)「XEALT(ゼオルト)」ブランドから、子ども向けeバイク「XEALT SJF(ゼオルト エスジェイエフ)」とスポーツユーティリティーバイク「XEALT S3F(ゼオルト エススリーエフ)」を6月上旬に発売すると発表した。 近年、環境負荷の軽減や健康志向の高まりから自転車を用いたレジャーが注目を集めており、eバイクは体力差のある親子や友人同士でサイクルツーリズムやポタリングを楽しむための手段として注目されてきた。しかし、日本国内では子どもが乗ることができるeバイクの種類が少なく、親子でeバイクを利用したサイクリングを楽しみたいというニーズに応えるため、今回の製品開発に至ったという。 「XEALT SJF」は、身長135cm以上の小柄な子どもから乗ることができる車体設計で、停車時でも安心して足をつけられるフレームサイズと24×1.90のタイヤを採用。 スポーティーなスタイリングと遊びのフィールドを広げられるフロントサスペンションフォークを備え、「XEALTチューニング」を施した2軸モーター「カルパワードライブユニット」と25.2V-12.0Ahダウンチューブバッテリーを搭載している。また、電源スイッチはシンプルな仕様で、常時点灯ライトにより昼夜問わず被視認性を向上させている。 一方、「XEALT S3F」は、アクティビティーの幅を広げるフロントサスペンションフォークやフルドロヨケ、日常使いに便利なリアキャリアを標準装備。390mmと440mmの2種類のフレームサイズを用意し、体格に関係なく扱いやすく、通勤通学から週末のアクティビティーまで幅広いシーンで活躍する。 パナソニック サイクルテックでは、ご家族でのeバイクを利用したアクティビティーにおいて「ココロ躍る時間」を提供するため、子ども向けのeバイク講習会や親子で楽しめるサイクリングイベントを実施していく予定だ。 「XEALT SJF」の販売価格は172,000円(税込)、「XEALT S3F」は195,000円(税込)で、いずれも2024年6月上旬の発売を予定している。 関連リンク 【公式】電動アシスト自転車/自転車|Panasonic

トーキョーバイク、田代勇輔氏が取締役副社長に就任

株式会社トーキョーバイク(本社:東京都江東区、代表取締役社長:金井一郎)は、2024年4月1日付で田代勇輔氏が新たに取締役副社長に就任したことを発表した。新経営体制は代表取締役社長が金井一郎、取締役副社長が代勇輔、取締役が塚崎淳司となる。 トーキョーバイクは、「街を楽しむ」というコンセプトのもと、都市で暮らす人々へ向けた街乗り用自転車と関連アイテムを中心に展開している。2002年の自転車製造販売開始以来、日常にささやかな変化を加えるためのツールとしての自転車を通じて豊かな体験を提供することを目指してきた。近年は、コンセプトに共感したブランドとのコラボレーション商品の販売、レンタルバイクサービス、中古自転車の再販売など、様々な取り組みを続けている。 田代氏は2018年にトーキョーバイクに入社し、直営店舗での自転車メカニックをはじめ、卸事業、EC事業、マーケティング、商品開発、生産管理など社内の様々な部門を経験。2021年には執行役員に就任し、製品全体の責任者としてブランドを牽引してきた。新たな経営体制では、田代氏が培ってきた各部門での経験を活かし、全事業における経営判断のスピードとクオリティの向上を図る。 田代氏は就任にあたり、「これまで多くの出会いに恵まれ、そこから繋がるご縁により活動の幅を広げてきた。これからも、より多くの方に知ってもらい、面白がってもらえるブランドでありたい」とコメント。スタッフ一人一人が好奇心を持ち続け、「街を楽しむプロフェッショナル」であり続けることで、変化の激しい環境下でも事業を継続していく考えを示した。 トーキョーバイクは、日本国内では東京・吉祥寺・中目黒・谷中に直営店を構え、パートナーショップを豪徳寺と福岡に展開。海外でもロンドン、ベルリン、ミラノ、マドリッドなど主要都市に直営店・取り扱い店を置いている。 関連リンク tokyobike

VILLAGE INC.が群馬県みなかみエリアに特化した新会社「plower」を設立、JR東日本ローカルスタートアップから出資を受け事業拡大へ

地域資産を活用した新たなローカルビジネスを手がける株式会社VILLAGE INCは、みなかみエリアに賑わいを創出する地域事業開発及び事業運営を行う子会社「株式会社plower(プラウアー)」を2023年12月に設立した。 plowerは、2024年3月下旬に地域に根差した事業の成長支援を行うJR東日本ローカルスタートアップ合同会社から第三者割当増資を受けた。これによりJR東日本グループとの連携を強化し、地域活性化に向けた事業を推進していく。 plowerは、VILLAGE INCがこれまでみなかみエリアで展開してきた無人駅グランピング施設「DOAI VILLAGE」と温泉宿「さなざわ㞢テラス」の2事業を承継し、運営を行う。DOAI VILLAGEは、上越線土合駅の駅舎内外を活用し、駅直結のグランピング施設やサウナ、カフェを展開。さなざわ㞢テラスは、みなかみ18湯の一つ「真沢温泉」唯一の宿泊施設で、サウナ、カフェ、コワーキングスペースを備える。 plowerの設立は、みなかみ町の観光振興に完全にコミットした事業経営の必要性から判断された。社名には「耕す人」の意味が込められ、みなかみという土地を引き続き耕し、新たな人の流れをつくる種を蒔いていく思いが表現されている。 VILLAGE INCとJR東日本グループは、2020年2月から土合駅を活用した地域活性化実証実験として「DOAI VILLAGE」を期間限定でオープンし、同年11月から本格的に事業展開を開始。この拠点を活用し、地域事業者と連携したイベント企画などを実施し、地域の賑わい創出に取り組んできた。plowerの設立とJR東日本ローカルスタートアップからの出資により、みなかみエリアでの事業拡大が期待される。 関連リンク plower