全日本実業団自転車競技連盟が新たな取組を発表

全日本実業団自転車競技連盟（以下、本連盟）は12月20日、日本自転車競技の更なる強化、普及、育成を目的に、地に足のついた改革を進めていることが明らかになりました。2023年には国内最大規模の38戦を含むJプロツアー17戦の開催を行い、その活動が注目されています。

2024年に向けた大きな飛躍の一環として、8チームの新たなJプロツアーへの加盟が承認されました。これにより、Jプロツアーには全22チーム、約200人の選手が参加し、国内のサイクルスポーツファンに新たな感動を提供することが期待されています。

本連盟は、地域密着型チームの加盟登録を特に歓迎しており、これにより全国に広がるチームネットワークが構築されるとしています。これにより、多くの地域で魅力的な競技開催が可能となり、加盟登録チームや各地の関係者との連携が強化される見込みです。

また、全国各地でのレース実施により、選手に競技機会を提供すると同時に、ファンやジュニア・ユース世代にダイナミックなレース観戦体験が提供されます。

2024年を「連携と挑戦の年」と位置付けた本連盟は、日本自転車競技連盟（JCF）、加盟登録チーム、地域自転車競技連盟とのさらなる連携を目指しています。地域社会や企業、ファンとの関係を深め、国内ロードレースの発展を加速する方針です。

公道を使ったレースの増加や地域に根ざしたレース開催を通じて、スポーツの魅力を広く伝え、自転車競技の楽しさを多くの人々に知らせることを目標としています。透明性と公平性を重視した運営により、選手、ファン、地域社会と共に自転車競技の新たな時代を築いていくことが強調されています。

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