シナネンホールディングス株式会社とその子会社であるシナネンサイクル株式会社、シナネンモビリティPLUS株式会社は、自転車用ヘルメットの着用が4月1日から努力義務化されることを踏まえ、「自転車用ヘルメット着用に関する実態調査」を実施しました。
調査の結果、週に1回以上自転車を利用するユーザーのヘルメット着用率は2割であり、約8割のユーザーがヘルメットを着用していないことがあることが判明しました。ヘルメット所有者においても着用率は約50％となっており、半数近くは毎回着用していないことがわかりました。
ユーザーがヘルメット着用者を増やすために必要だと思うことは、「持ち運びやすいヘルメットの開発」（47.3％）が1位でした。2位は「ヘルメット着用の重要性に関する報道の増加」（32.8％）であり、情報発信の重要性が浮き彫りになりました。また、ヘルメットを使用する場合に重視するポイントは、「ヘルメットの軽量性」（51.8％）が1位となり、安全基準を満たすことと自分専用であることも重視されていることがわかりました。
ヘルメット着用努力義務化の背景にもある、自転車の関係する事故の増加に関連して、自転車乗車中のヒヤリ・ハット経験シーンは「交差点走行中」（57.0％）がトップであり、ヒヤリ・ハット経験後の行動変化については、半数以上が「スピードを抑えるようになった」と回答しましたが、「ヘルメットを着用するようになった」ユーザーは2割に留まりました。
今回の調査に関してシナネンホールディングスグループは「自転車販売及びシェアサイクルを手掛ける企業グループとして、安全性および衛生面の課題をクリアしたヘルメットの所有率および着用率向上に繋がるよう、安全に関する積極的な情報発信の強化に加え、ヘルメット所有者の増加に繋がるキャンペーンの展開やヘルメット入手手段の強化、整備を行い、自転車ユーザーのユーザビリティ向上と安心・安全な交通環境の実現に寄与してまいります」と、リリースでコメントしています。
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