スポーツサイクル専門店で知られている「Y’s Road（以下、ワイズロード）」。今回、メディア向けでEバイクに関したセミナーを開催された。
今回のメディア向けEバイクのセミナーは、Eバイクとはどういう物なのかというのを紹介するセミナー。今回は、プレスセミナーの内容を解説を交えて、Eバイクとはどういう物なのか紹介しよう。
Eバイクの歴史は、1993年にヤマハ発動機が量産世界初の電動アシスト自転車「PAS」を発表し、2011年にボッシュがEバイク用モーターを開発。これら部品をスポーツ自転車に搭載しEバイクというジャンルで売り出すことで、Eバイクというジャンルが注目されるようになった。
（解説：因みに、ボッシュがEバイク事業に参入した理由はリーマンショックの影響。ボッシュとヤマハ発動機のEバイクの歴史に関しては、6月23日発売予定の「Eバイク事始め 次世代電動アシスト自転車がよくわかる本」（シクロライダーブックス）でも紹介している。）
欧州では環境意識の高まりなどで、パーソナルモビリティの１つとして自転車の利用が広まり、体力レベルによらず快適に走ることができるEバイクに人気があつまるようになる。日本に関しては道路交通法によるアシスト比率の規定などがあり、市場の広がりが遅れていたが、2015年に登場したヤマハ発動機のロードバイクタイプのEバイクが登場し注目され、現在は様々な企業がEバイクに参入している。
（解説：2015年に登場したヤマハ発動機のロードバイクタイプのEバイクはYPJ-R。2022年10月生産終了している。）
Eバイクや電動アシスト自転車は、国が定める、道路交通法施行規則の「人の力を補うため原動機を用いる自転車」の基準に適合していなければ公道走行はできない。例えば、モーターのアシスト比率の基準時速10キロ未満でペダルを漕ぐ力に対して約2倍、時速10キロ以上になるとアシスト力が徐々に落とし、時速24キロを超えるとアシストは0になる。このような法規適合されているEバイクがある一方で、ペダルを漕がずにモーターだけで走行する電動自転車やアシスト比率やアシスト速度超過を行った電動アシスト自転車があり、これらの車種は公道での走行はできず、原動機付自転車や自動二輪車扱いとなり運転者が罰則の対象となる。
法規適合されているEバイクを選ぶ場合、一番わかりやすいのが公益財団法人日本交通管理技術協会が行っている「型式認定」を受けた物を購入することだが、型式認定を受けていないが、アシスト機能を法規適合させている車種もあるため、販売店で確認する必要がある。
（解説：型式認定はあくまでも任意で、スペシャライズド、SCOTT GENIUS ERIDE Gen2（販売終了）、SANTACRUZ Heckler、A&Fが販売代理店になったKONAなど型式認定を取得していないEバイクは存在する。自動車でもテスラ・モデルSやモデルXのように型式認定を行わず型式不明で販売している。ただし、事故による保険支払いの問題の可能性、違法車両を販売や修理を行わない販売店の法令遵守などにより型式認定取得が主流となっている。一部企業では海外仕様車を販売している所があるが、殆どが公道走行不可だと確認を行う書類を交わしている。基本的に販売店で確認すれば問題ないが、海外仕様車だと隠して公道走行できると謳う所は相当危険で手を出すべきではない。また、このような企業のEバイクは販売店側にも訴訟リスクがあるため、真っ当な自転車販売店は取り扱いを行わない傾向にある。）
ワイズロードのEバイクの販売状況は、毎年5パーセント程度のペースで売上が成長。2022年以降に自転車の販売価格が高騰する状況でも堅調な売上を維持しているようだ。購入される年代は、30代から50代が全体の7割強で、一番多いのが40代で全体の3割とのこと。ワイズロードの中でも地理的に坂道が多い横浜店や神戸店、Eバイクの品揃えが多い新橋店、新宿クロスバイク館、名古屋クロスバイク館、お茶の水店、の販売比率が高い傾向にあるとのことだ。
（解説:欧州市場でも、Eバイクを購入する人の年齢層は高い。また、世帯年収も平均1000万円を超えている傾向にあり、海外では高級オートバイブランドや高級車ブランドが参入している。）
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